仮想通貨にはどんな種類があるの?ビットコイン、アルトコイン、トークン、草コインの違いを解説!

しんすけ

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こんにちは!「どきどきビット」サイト管理人のしんすけです。

では早速、仮想通貨どきどき初心者コースの一つ目です!

仮想通貨のBitcoin(ビットコイン)はご存知ですよね?

仮想通貨には他にも様々な種類があります。

Ethereum(イーサリアム)、Litecoin(ライトコイン)、Bitcoincash(ビットコインキャッシュ)、Mona coin(モナーコイン)など、聞いたことがあるものもあるのではないでしょうか。

実は仮想通貨は1600種類以上もあり、今も増え続けています。

仮想通貨はその時価総額や性質で種類分けすることができます。

仮想通貨の種類は仮想通貨を選ぶ際の重要な判断材料となります。

本記事では仮想通貨はなぜこんなにたくさんの種類があるのか、どんな種類があるのかを分かりやすく解説します!

1600種類を超える仮想通貨の全体像

仮想通貨を購入する場所である仮想通貨取引所ではそれぞれ扱う仮想通貨が異なり、日本の取引所はビットコインを始め数種類から十数種類の仮想通貨を扱っています。

海外に目を向けると700種類を超える仮想通貨を取り扱っている取引所もあります。

そう言われてもどれを買ったら良いかよく分かりませんよね?

買うべき仮想通貨というものは存在しませんが、必ず知っておくべき仮想通貨は存在します。

個々の仮想通貨を知る前にまずは1600種類もある仮想通貨がそれぞれどのような立ち位置にあるのか全体像を見てみましょう。

仮想通貨の時価総額とシェアの実態

まず仮想通貨全体のシェアを見てみましょう。

こちらは2018年2月14日現在の仮想通貨の時価総額シェアの推移グラフです。

※出典元:Coinmarketcap

2018年2月14日の仮想通貨の時価総額は約45兆円。

ランキングNo.1のビットコインのシェアは34.88%、No.2のイーサリアムで19.75%。

ビットコインとイーサリアムで仮想通貨の半分以上の時価総額を占めていることになります。

またNo.1~10の仮想通貨のシェアの合計は75%を超えており、残りの25%を1600種類以上の仮想通貨で分け合っている状態です。

時価総額は日々変動しており、ビットコインが時価総額1位から陥落する日が来るかもしれません。

なぜこんなに種類があるの?

でもなぜ1600種類以上の仮想通貨が存在するのでしょうか。

実はみんなビットコインに追いつけ追い越せと思っているわけではありません。

中には小さな経済圏で成り立つことを目指している仮想通貨もたくさんあるのです。

「まだ一円にも遠く及ばない時価総額1600位の仮想通貨を今のうちに買っておけば、将来時価総額1位になったら億万長者だ!」という理論は必ずしも当てはまらないのです。

仮想通貨にはそれぞれ異なる目的があるのです。

Bitcoinの目的

Bitcoinを開発したSatoshinakamotoとは日本人なのか個人なのかグループ名なのかも分からずに表舞台から姿を消していますので、今となってはBitcoinが開発された目的は分かりませんが「各国の政府や金融機関など中央集権組織を介さずとも成り立たせることのできる非中央集権の通貨を作ること」だと推察されています。

以下の画像はビットコインの最初の取引履歴でありSatoshinakamotoによるメッセージが確認できます。

ビットコインは取引履歴が全てネット上で誰でも確認できますが、個人の特定はできません。

出典元:Chainflyer

「The Times 03/Jan/2009 Chancellor on brink of second bailout for banks(イギリスの財務大臣が二度目の銀行救済の瀬戸際にいる)」

というものです。

これは2009年1月3日に発行されたイギリスのTimes紙の見出しです。

銀行救済とは政府介入のことであり、ビットコインは政府は介入できない通貨になり得ることを主張したかったのではないかと推測されます。

Bitcoinから分岐して作られた仮想通貨、真似して作られた仮想通貨

Bitcoinからハードフォーク(分岐)したBitcoincashやBitcoinGold、Bitcoinをマネして作られたLitecoin、そのライトコインを元に作られたMonacoinなどがBitcoinと同じような非中央集権の仮想通貨であり、それぞれの経済圏を持っています。

それぞれの経済圏を持っているというとちょっと分かりにくいかもしれませんが、それぞれ支持者やファンがいるという感じです。

例えば電子マネーだとEdy、Waon、Suicaなどがありますが使う人のライフスタイルによってよく利用する電子マネーが異なるのと似ています。

LitecoinやMonacoinをはじめとするBitcoinの仕組みをコピーしたものは後発ですのでどこかしらBitcoinよりも優れた点があります。

しかし昨日的にBitcoinよりも優れていても既にBitcoinが占めているシェアを奪うのは一筋縄では行きません。

Bitcoinを支持する人はBitcoinを決済で使えるお店やネットショップを増やしたり、実際に決済で使ったり、資産を増やすために持っておいたりします。

Monacoinが使えるお店やサービスも秋葉原やネット上に存在しています。

それぞれの仮想通貨は利用できる場所を増やしたりやアップグレードを繰り返してより便利な仮想通貨にすることによりシェア拡大を狙っていくでしょう。

※Bitcoinが使えるビックカメラなんば店の店内

※Monacoinが使える秋葉原のパソコンショップ「アーク」の公式Twitter

ビットコイン以外のメジャーなアルトコイン

一方他の仮想通貨に目を向けるとEthereumは送金と同時に契約を更新する、Rippleは海外送金の円滑化を目指しています。

他にも実に様々な仮想通貨が存在しており、その目的は千差万別です。

ここをクリックすると日本の主な取引所が扱っている仮想通貨とその特徴に関する表にジャンプします。

取引所が発行する仮想通貨

仮想通貨を購入するためには仮想通貨取引所のサービスを利用します。

その取引所の中でしか利用できない仮想通貨を取引所が発行しているケースもあります。

日本の取引所Zaifが発行するZAIFトークンは2018年6月1日現在使用用途がありませんが、将来Zaifのサービス内で使えるようになるなど実用できる場ができれば価格が上がるかもしれません。

海外の取引所でもBinanceが発行するBinancecoinなどがあり、この仮想通貨を使ってBinanceで仮想通貨を売買すると手数料が安くなるなどのメリットがあります。

金融機関などの企業が作る地域通貨

他にも地域通貨として仮想通貨を使った社会実験をしている金融機関や企業もあります。

岐阜県の飛騨信用組合は「さるぼぼコイン」の実証実験を行なっています。

ビットコインと同じようにレジで示されたQRコードをスマホで読み込み支払いができるため、外国人観光客の利用も見据えているとのことです。

※さるぼぼコインとハルカスコインのアプリ

また大阪の近鉄グループは「ハルカスコイン」を使って社会実験を行っています。

近鉄グループは百貨店や電鉄を運営する会社ですが、近鉄グループからすると利用者の購入履歴を記録でき、オリジナルの特典を付けるなどして顧客の囲い込みができます。

顧客も小銭を出さずにスマホで決済できたり、企業の特典を受けるメリットがあります。

今出ているニュースを見る限りは電子マネーと対して変わりがない使われ方ですが、今はまだノウハウを貯めている時期でしょうから、今後仮想通貨(ブロックチェーン)ならではのサービスの提供や顧客管理につなげて行くことでしょう。

さるぼぼコインは飛騨の一定地域で、ハルカスコインは近鉄電車の沿線や近鉄グループのお店で使えます。

逆に言えばそれ以外のところでは使えないということであり、経済圏が限られています。

小さな経済圏で使える仮想通貨はビットコインのように世界中で使えるわけではありませんが、十分に存在意義はあります。

仮想通貨はその目的によって経済圏の規模が異なるのです。

仮想通貨にはどんな種類がある!?ビットコインとアルトコイン、草コインにトークンに詐欺コイン

もちろん1600種類を覚える必要はありませんし、覚えることに意味はありません。

まずは大枠でこういう仮想通貨があるんだということを知っておいてください。

  • ビットコイン
    一番最初にできた仮想通貨
  • アルトコイン
    ビットコイン以外の仮想通貨の総称
  • 草コイン
    アルトコインの中でも特に時価総額が低い仮想通貨
  • トークン
    既存の仮想通貨のシステムを利用して作られた仮想通貨。多くのトークンは草コインに属する。

詐欺コインは犯罪ですので、仮想通貨の種類には含まれません。

仮想通貨の名を語りお金をだまし取ることを目的に名前だけしか存在しないようなものです。

仮想通貨の大枠を理解することは、仮想通貨取引所や投資する仮想通貨を選定する際に重要な判断材料となります。

ではそれぞれを詳しく見ていきましょう。

一番最初にできた仮想通貨「ビットコイン」

ビットコインは一番最初に作られた仮想通貨です。

仮想通貨といえばビットコインというほど言葉が日本社会にも浸透してきました。

実際に検索エンジンでの検索数は仮想通貨よりもビットコインの方が多いのです。

1円のように1BTCと単位をつけて数えることができ、ビットコイン支払いの対応をしている店舗やオンラインショップでモノやサービスを購入することができます。

他にも銀行を利用するよりも安い手数料で国際送金ができたり、値動きを利用した投資が可能です。

ビットコインの価格の推移

2009年に一番最初の法定通貨との交換レートが提示され、その時のビットコインの価格は約0.07円/BTCでした。

その後乱高下を繰り返しながら2017年12月中旬には220万円前後/BTCを記録し、2018年に入って70万円まで下げますが、その後70〜100万円を推移し、6月1日現在は82万円/BTCです。

あなた今「1ビットコインが200万円とか82万円だなんてとても買えない!」と思いましたよね?

実はビットコインは0.001BTC(200万円/BTCの時、2,000円)などでも購入することが可能です。

最低購入価格は仮想通貨取引所によって異なります。

ビットコインが時価総額No.1である理由「先行者利益」

ビットコインは2009年に運用が開始されています。

一番最初にできた仮想通貨であるがために、技術的には後発の仮想通貨の方が優れていることがほとんどです。

しかしながらビットコインは一番最初にできた仮想通貨であるということのメリットも大きく技術的には劣っていても時価総額No.1となっています。

例えば2013年のキプロスショック(キプロスで起こった金融危機)では銀行が預金封鎖を行う前に資産をビットコインに交換していた人たちが難を逃れました。

この時ビットコインに流れた資金の影響で価格は大きく上昇しています。

金融危機の時に当時仮想通貨の中で最も知名度がありATMなどインフラが整っていたのがビットコインであり資金の避難先に選ばれたのです。

キプロスショックに関する詳細はこちらの記事をご覧ください。

時価総額上位のビットコインは、物やサービス、また仮想通貨取引所で仮想通貨を購入するための決済手段としても選ばれやすい傾向にあります。

ビットコインは一番最初に存在した仮想通貨であったことが時価総額No.1を維持している大きな要因となっているのです。

すでに広まってしまったシェアを覆すのは非常に難しいものです。

例えばインターネットよりも優秀なシステムは作れますが、今更世界にこれだけ広がってしまったインターネットを他のシステムに置き換えるのはとても困難ですよね?

日本の国民的スポーツである野球やサッカーを他のスポーツに置き換えることも同じく難しいと思います。

一番最初にシェアを取るということはとても意味があることなのです。

もちろん今後ビットコイン以外の仮想通貨のどれかがビットコインの時価総額を上回る可能性は十分あります。

ビットコインに関する詳しい説明はこちらの記事にまとめています。

ビットコインよりも技術的に優れている「アルトコイン」

ビットコイン以外の仮想通貨はビットコインよりもあとに開発されており、そのビットコイン以外の仮想通貨の総称をアルトコインといいます。

よってアルトコインという名前の仮想通貨は存在しません。

アルトコインとはAlternative Coin(代替、代わりのコイン)の略です。

時価総額No.2のイーサリアムも時価総額1,500位(2018年2月14日現在)のOmicronも日本の取引所Zaifが発行したZaifトークンもアルトコインです。

アルトコインは後発であるが故にビットコインよりも早い送金スピードや通貨以外の機能を持たせるなど、ビットコインよりも優れた点が存在するものがほとんどです。

アルトコインにはビットコインのBTCのようにそれぞれ単位があります。

例えばイーサリアムであればETH、モナーコインであればMONAなどです。

アルトコインの価格は一つが1円に満たないものから数十万円のものまで様々です。

次の表にある仮想通貨は仮想通貨取引所であるbitFlyerとCoincheckとZaifで取り扱っている仮想通貨の一覧です。

別に覚える必要はありませんので、まずはこういうものがあるんだと言う感じで表を眺めてください。

※Coincheckは2018年1月26日の不正アクセスによる仮想通貨流出事件の後、サービスが停止しています(2018年2月14日現在)。

日本の主な取引所が扱っている仮想通貨と特徴

仮想通貨投資をしている日本人の多くはこれらの中から価値が上がる仮想通貨を予想して選び、日々の価格の上げ下げで一喜一憂しているのです。

仮想通貨投資を始めると意識しなくても必要なものを勝手に覚えていきます。

時価総額の低い仮想通貨「草コイン」

時価総額ランキングでも下位のアルトコインのことを草コインと呼びます。

英語ではShit Coinです。

日本語の方言の方が上品ですね。

どの程度時価総額が低い仮想通貨が草コインかというのは具体的な決め事は特にありません。

今は草コインとはまだ大した値段が付いていない仮想通貨です。

だからこそメジャーな仮想通貨よりも伸び代もあるかもしれませんが、リスクも大きいと言えます。

仮想通貨の時価総額ランキングを見てみましょう。

仮想通貨名

時価総額順位

時価総額($

時価総額(¥

Bitcoin

1

149,725,568,136

16,053,575,415,542

Ethereum

2

84,885,086,544

9,101,378,979,248

Ripple

3

41,386,047,359

4,437,411,997,832

ITOA

10

5,246,891,520

562,571,708,774

VeChain

20

2,018,755,572

216,450,972,430

Stratis

30

830,625,621

89,059,679,084

Waves

40

578,455,000

62,021,945,100

DigixDAO

50

443,816,000

47,585,951,520

Emercoin

100

173,175,435

18,567,870,141

Unicoingold

200

56,607,583

6,069,465,049

Neumark

300

26,171,180

2,806,073,920

bitqy

400

14,346,737

1,538,257,141

Eroscoin

500

7,572,282

811,900,076

VIVO

600

3,868,782

414,810,806

eBitcoinCash

700

1,427,172

153,021,382

Sagacoin

800

509,873

54,668,583

Useless Ethereum

900

143,825

15,420,917

出典元:coinmarketcap
※2018年2月14日16:30の時価総額
※1$=107.22円

1位のビットコインが16兆円、10位が5625億円、100位まで行くと173億円そこから100位下がるごとに約半分もしくはそれ以下の数字になっています。

国内最大手の取引所であるbitFlyerが扱う最も時価総額が低いものは79位のモナーコインですね。

 

仮想通貨は住んでいる国の法律とインターネット環境が整っていれば世界中誰でも購入することができます。

自己資産数億〜数百億円を持っている富裕層や企業は世界にごまんといるので、時価総額の低い仮想通貨は市場操作をしようと思えばできる人や企業が多くいることにななるので注意が必要です。

また仮想通貨のコンセプトがしっかりしており一生懸命開発に取り組んでいても事業が失敗し、仮想通貨自体が無価値になることもありえます。

あまり時価総額が低すぎるのも投資先としては危険ですね。

時価総額が低いほど伸び代もあると言えますが、仮想通貨初心者がこの草コインに手を出すのはおすすめできません。

仮想通貨投資を始めるのであれば、まずは日本のメジャーな仮想通貨取引所と仮想通貨で知識と経験を積みましょう。

既存の仮想通貨の子供的存在「トークン」

トークンは仮想通貨子供のような存在で、その多くは草コインに属するような時価総額です。

トークンを日本語訳すると記し・証拠・記念品・代替貨幣・商品券・図書券などになります。

仮想通貨におけるトークンにははっきりとした定義は無く、仮想通貨とトークンに厳密な違いはありません。

しかし仮想通貨投資をする上では分けて考えておいた方が分かりやすいので以下のように分けたいと思います。

【仮想通貨(ビットコインとアルトコイン)】
新規(オリジナル)のブロックチェーン技術により発行される仮想通貨
【トークン】
既存の仮想通貨のブロックチェーン技術により発行される仮想通貨

ビットコインやイーサリアムやリップルはブロックチェーン技術名であり、それぞれの仮想通貨の単位がBTCでありETHでありXRPです。

一般論として独自技術のブロックチェーンではなく、すでにあるブロックチェーン技術を利用して作られた仮想通貨や経済圏のことをトークンと呼ぶ傾向にあります。

例えばZaifで購入可能なCounterpartyトークンは、ビットコインのブロックチェーン上に存在しています。

つまり今あるCounterpartyトークンはビットコインなしには誕生しなかったのです。

言うなればトークンは既存の仮想通貨の子供のような存在です。

日本の仮想通貨取引所Zaifは複数のトークンを扱っています。

Zaifで購入できるトークンであるカウンターパーティは160位、ぺぺキャッシュは251位です。

海外の取引所は時価総額が高いものから低いものまで満遍なく取り揃えていますが、日本の取引所でも時価総額がさほど高く無い仮想通貨を扱っていることが分かります。

※時価総額は頻繁に入れ替わるのでcoinmarketcapを随時ご確認ください。

許すまじ「詐欺コイン」

お金を騙し取ることが目的で仮想通貨の名前やシステムを悪用しているものを詐欺コインと呼びます。

詐欺ですので犯罪です。

仮想通貨取引所で取引できる仮想通貨のことを「取引所に上場している」と言いますが、「未上場だから今のうちに買っておいて、上場したら価値が何十倍何百倍に跳ね上がるから一口買わないか」といったような言い方をされることがあるようです。

詐欺をする人はあの手この手を考えていますので他にも様々なパターンがあるものと思われます。

高齢者が騙されることもありますが、ある程度インターネットを知っている若年層でも詐欺の被害にあった例もあります。

仮想通貨投資とは仮想通貨取引所にアカウント登録を行い、アカウントに入金したお金で仮想通貨を購入し、価格の差益で利益を狙うものです。

もし以下のような話とともにお金を手渡す、もしくは振り込むような話があなたに舞い込んできたら詐欺を疑ってください。

・日本の取引所で扱っている可能通貨は値段が上がりきっており、未上場の仮想通貨の方が夢があるので出資しないか
・ICOで新規発行される仮想通貨を買わないか
・ある国の政府が絡んでいる新しい仮想通貨に出資しないか
・一口○○万円で買うことができる
・ビットコインよりも優れている

初心者のうちは、仮想通貨投資とは仮想通貨取引所のアカウントを開き、取引所で仮想通貨の売買をすることと認識しておきましょう。

もしかしたら本物かもしれませんが、それを判別するだけの知識と経験が無いのであればやめておくべきです。

誰でもはじめは知識と経験はないもの。

初めての仮想通貨投資は有名な仮想通貨取引所を通じて仮想通貨を購入しましょう。

仮想通貨取引所を通じて仮想通貨を購入する限りは、投資した金額が目減りする可能性はあっても詐欺に遭う可能性は極めて低くなります。

私は仮想通貨投資を始めてから知人やその奥さんから仮想通貨投資に関する相談をよく受けるようになりました。

中には(これは詐欺の可能性もあるな)と思うものもあります。

その時の内容をこちらにまとめています。

最後に

仮想通貨全体がどのように構成されているかイメージできるようになったでしょうか?

初めて聞いた仮想通貨を調べてみると以外と時価総額ランキング上位だったりしたことがあります。

つまり「値上がりするかな?」と思って興味を持った仮想通貨を調べるとあまり伸びしろが期待できないという結果だったのです。

仮想通貨投資を始める人が増えましたが、時価総額ランキングを頭に入れている人は少ないように感じます。

またにトークンについてちゃんと解説できる人は多くありません。

これらの基礎を知っているだけで購入、売却の重要な判断材料を得ることになります。

「必ず理解しよう!仮想通貨を保管するウォレットの3種類の違い」に進む→

最後まで読んでいただきありがとうございました!

「どきどきビット」サイト管理人 しんすけ

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